台風で自動車の損害を減らすには？台風や地震(天災)に対応した保険はある？

日本は、台風国家であります。日本のどこに住んでいても台風被害にあう可能性があるということですね。また台風だけでなく温暖化の影響などで、竜巻や突風、大雨などによる被害も増えているのが現状です。こういった自然災害などが多いということは、大切にお乗りになっている車への損害の可能性もあるということですね。

今回は、大切な車が自然災害などの被害になるべく合わないための方策や、万が一被害にあってしまった場合にどのような補償（保険）が対応できるのかなどをお話ししていきます。

1. 実際に被害にあってしまうと大きい損害に
2. 台風での損害を低減するためのには
3. カーポートなどの場合
4. 青空駐車場の場合
5. 一般的な自動車保険の考え方（台風や地震の場合）
6. まとめ

実際に被害にあってしまうと大きい損害に

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台風などでお車に飛来物などが飛んできて車が破損すると、いったいどの位のお金がかかるものなのでしょうか。ここでは、一般的な修理の概算金額などを解説していきます。

フロントガラスの破損：軽自動車の場合でも6万円から8万円ほどかかります。普通乗用車の場合は、10万円から20万円以上かかる場合があります。最近では、フロントガラスに地デジのアンテナやETC機器、ドライブレコーダーなどがついているものも多いので、費用が高くなっている傾向です。
ボンネットの破損：軽自動車で5万円から、普通乗用車で7万円から、高いものでは20万円くらいかかる車もあります。
ドアの破損（一枚）：板金の場合3万円くらいから、交換の場合5万円くらいから、車種によって金額に違いがでます。

上記のように一か所破損しても結構大きな出費になります。実際には、複数の個所が被害にあるケースが多いので、費用負担額はさらに増えていく可能性が高いといえます。

台風での損害を低減するためのには

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一軒家などをお持ちの方で、自宅にシャッター付きの車庫などがある方や、マンションなどでもきちんと車庫に入っている方は、台風などによる飛来物などによる損害は少ないといえます。自宅の車庫やマンション駐車場で心配なのは、台風などによる洪水の場合は、敷地が低いところにあると浸水してしまう可能性があります。ご自身のお住まいが洪水の危険性が高いのか低いのかなどをハザードマップで確認しておくのが良いでしょう。

カーポートなどの場合

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カーポートは、雨や降り注ぐ太陽などから車を守るのに有効な設備です。ただ台風などの突風の際には、前後左右が開いている状態なので、無防備であるといえます。台風などの損害を低減するために目の細かいネットを四方に設置するのも良いでしょう。降雪地帯では、雪による損害などを低減するためにネットを使用している方が多くいます。また駐車場の周りに置いてある植木鉢などが飛来しないように、別の場所に移しておくことも重要です。

青空駐車場の場合

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一般的には、賃貸で駐車場を借りている場合が多いので、先述のようなガレージやカーポートの設置はできない状況と考えます。台風などからの飛来物による損害を低減するためには、いらなくなった毛布などをガラス面に覆うことなどの対策を取るのが有効です。

一般的な自動車保険の考え方（台風や地震の場合）

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ここでは、一般的な自動車保険での自然災害の考え方を説明し、保険で補償を受けられる条件などを解説していきます。

ご自身が所有するお車が、事故などにあった際、もしくは駐車場などに接触してしまい、ご自身の車を直すときに車両保険を使用することがあると思います。災害などの損害の際にもこの車両保険を適用してお車の補償をすることが可能になります。ただし条件によって、保険が有責か無責（保険が使えるか使えないか）という問題があります。

台風・大雨（ゲリラ豪雨）・洪水・竜巻・雹（ヒョウ）・大雪・雪崩（ナダレ）・落雷・高潮の場合は、一般的に車両保険が有責となり保険使用できます（保険会社によって、若干の違いがある場合があります）。これは、自然災害として一般的に起こりえる災害のため車両保険が使用できるという概念です。

一方、地震・噴火・津波は、一般的な車両保険では無責となり保険使用できません（保険会社によっては、特約を付けることで一時金や補償ができる商品はあります）。無責となっている理由は、一度に大きな損害を発生させる天災のため、保険会社では無責としているためです。

皆さんがご加入の自動車保険で、どのような時に車両保険が使用できるのかなどを一度加確認することが望ましいといえます。確認することで、有事が起こる前に不足している部分などを変更したりアップデートすることが出来るからです。

※筆者ワンポイントアドバイス

地震の際にも保険が使用できる商品は、地震特約、天災危険担保などといった特約で設定されている商品が多いです。また保険会社各社がこの特約を設定しているわけではないので、ご加入の保険会社にこういった特約があるのかを確認してみるとよいでしょう。